コラム

2026.11.16

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ADHDは何科を受診する?子ども・大人別の相談先と診断までの流れ

「子どもの忘れ物や落ち着きのなさが気になるけれど、ADHDは何科に相談すればよいのだろう」「仕事で同じミスを繰り返し、大人になってからADHDを疑っている」と悩んでいませんか。ADHD(注意欠如・多動症)は、子どもなら児童精神科や小児科、大人なら精神科や心療内科などで相談できます。ただし、同じ診療科でも対象年齢やADHDへの対応状況は医療機関ごとに異なるため、事前の確認が欠かせません。

また、集中しにくさや忘れ物の多さだけで、ADHDと判断できるわけではありません。診察では、現在の困りごとに加えて、子どもの頃からの様子や生活の経過も踏まえて判断します。

この記事では、子どもと大人それぞれの受診先や医療機関以外の相談窓口、受診を考える目安、医療機関の選び方、診断までの流れを紹介します。診断後の治療や支援にも触れるので、自分や家族のADHDが気になっている方は、受診先を考える際の参考にしてください。

ADHDは何科?子どもと大人で受診先が異なる

ADHDを相談できる診療科は1つではなく、年齢によって主な受診先が分かれます。子どもは発達の経過を診る診療科、大人は成人の心の不調を扱う診療科が入口になるのが一般的です。受診先に迷う場合は、医療機関以外の相談窓口を利用する方法もあります。

年齢・状況 主な相談先 ポイント
未就学児〜小学生 かかりつけの小児科、児童精神科、小児神経科 成長の経過を踏まえて相談しやすい
中学生・高校生 児童精神科、思春期外来のある精神科・心療内科 受診できる年齢は施設ごとに異なる
大人 発達障害の診療に対応した精神科・心療内科 仕事や家庭での困りごとを相談できる
受診先に迷うとき 発達障害者支援センター、保健センターなど 相談内容に応じて医療機関の情報を得られる場合がある

子どもは児童精神科や小児科など

子どものADHDは、児童精神科や小児科、小児神経科などが主な相談先です。児童精神科では、発達に関する困りごとのほか、不安や気分の落ち込みといった心の問題も相談できます。小児科の中にも子どもの発達を専門的に診ている医師がいるので、受診先の候補になります。

幼い子どもの様子が気になる場合は、まずかかりつけの小児科医に話してみるのも一つの方法です。普段の健康状態や成長の経過を知る医師であれば、必要に応じて専門の医療機関や地域の相談機関を紹介してもらえることがあります。

中学生や高校生では、思春期の診療に対応した精神科や心療内科も選択肢に入ります。受診できる年齢は施設によって違うため、診療案内に「児童」「思春期」といった記載があるかを目安に探してみてください。

大人は精神科や心療内科など

大人になってからADHDが気になった場合は、発達障害の診療に対応した精神科や心療内科が主な相談先です。成人の発達障害を専門とする外来を設けている医療機関もあります。

子どもの頃は目立たなくても、就職や転職、昇進などで求められる役割が変わり、予定管理や仕事の進め方の難しさに気づく人もいます。一方で、似た困りごとは睡眠不足や不安、気分の落ち込みなどでも起こるため、ADHD以外の可能性も含めて診てもらうことが重要です。

なお、精神科は気分の落ち込みや不安、発達障害など心の状態そのものを扱う診療科です。心療内科は本来、ストレスなどが関係して体に症状が出る病気を主な対象としています。ただし実際には両方を掲げている医療機関も多いため、診療科名よりも「発達障害(ADHD)の診療に対応しているか」で選ぶのが確実です。

医療機関以外の相談窓口も利用できる

いきなり医療機関を受診することに抵抗がある場合や、どこに行けばよいかわからない場合は、公的な相談窓口を利用する方法もあります。

  • 発達障害者支援センター:子どもから大人まで、発達障害に関する相談を受け付けている専門機関
  • 保健センター(保健所):乳幼児健診や子どもの発達に関する相談ができる
  • 子育て支援窓口・教育相談:子どもの生活や学校での困りごとを相談できる
  • 精神保健福祉センター:大人の心の健康に関する相談ができる

窓口の名称や相談できる内容は自治体によって異なります。お住まいの市区町村のホームページで確認するか、電話で問い合わせてみてください。

ADHDが疑われるときの受診の目安

ADHDは、不注意(集中が続かない、忘れ物が多い)、多動性(じっとしているのが苦手)、衝動性(思いつくとすぐ行動してしまう)といった特性が見られる発達障害の一つです。ただし、こうした様子は疲れや睡眠不足、環境の変化などでも起こるため、特徴が当てはまるだけでADHDとは限りません。

受診を考えるうえでのポイントは、困りごとが一時的ではなく続いているか、そして学校や仕事、家庭などの生活に影響が出ているかです。年齢によって表れやすい困りごとは異なるので、それぞれの例を見ていきましょう。

子どもは学校や家庭での困りごとが続くとき

子どもの場合、授業中に話を最後まで聞くのが難しい、宿題や持ち物を繰り返し忘れる、順番を待てずに友達とトラブルになるといった様子がきっかけになることがあります。こうした行動は年齢や環境によっても変わるため、1つの出来事だけで判断せず、どのくらい続いているかを見ることが大切です。

失敗が重なって本人が自信をなくしている、学校の課題が進まず強い負担を感じているなど、生活上の支障が続くときは相談を考える目安になります。家庭で叱る場面が増えているなら、本人を責める前に、どんなことに困っているのかを一緒に考えてみてください。

受診を迷う場合は、担任やスクールカウンセラー、かかりつけ医に相談するのもよいでしょう。家庭と学校とで様子が違うこともあるため、学校での過ごし方を聞いておくと、受診の際にも役立ちます。

大人は仕事や日常生活に支障が出ているとき

大人の場合は、締め切りを忘れる、仕事の優先順位をつけにくい、必要な物を頻繁になくすなど、仕事上の困りごとがきっかけになることが少なくありません。家事や支払いの管理が苦手で、家庭生活に負担を感じている人もいるでしょう。

同じ失敗が続いて仕事に影響が出ている、家族との関係にひびが入っているなど、日常生活への影響が大きいときは医療機関に相談してみましょう。自分なりに工夫しても改善しない状態が続いている場合も、受診を考えるタイミングです。

ADHDかどうかを自分で見極めてから受診する必要はありません。診断名がわからなくても、今困っていることを伝えるところから相談を始められます。

ADHDに対応した医療機関の選び方

受診する診療科の見当がついたら、次は具体的な医療機関を選びます。同じ診療科でも、発達障害への対応状況や初診の受付方法、通院にかかる負担は医療機関によってさまざまです。受診後に「希望した相談ができなかった」とならないよう、診療内容、初診の条件と費用、通い続けやすさの3つの観点で候補を比べてみましょう。

ADHD・発達障害の診療への対応を確認する

まず確認したいのが、ADHDの診療に対応しているかどうかです。精神科や小児科であっても発達障害を診ていない医療機関はあり、子どものみ、成人のみといったように診療対象が限られている場合もあります。

公式サイトの診療内容に「ADHD」「発達障害」「児童・思春期」などの記載があるかを見てみてください。相談は受け付けていても、診断のための詳しい評価は別の医療機関に紹介するケースもあります。診断まで希望する場合は、どこまで対応しているかを事前に尋ねておくと安心です。

ホームページで判断できないときは、「ADHDが気になっているのですが、初診で相談できますか」と電話で問い合わせてみるとよいでしょう。

初診の予約条件と費用を確認する

発達障害の診療は予約制の医療機関が多く、初診が数か月先になることもあります。新規の受付を一時的に止めている場合もあるので、最新の受付状況を確かめておきましょう。

確認項目 予約前に確かめたいこと
初診予約 新規受付の状況、予約方法、紹介状の要否
受診当日 未成年の場合の保護者の同席、必要な持ち物
費用 診察・検査の費用、保険適用の有無、診断書などの書類作成料

診察や検査の費用は、保険適用の有無や検査内容、自己負担割合によって変わります。診断書などの書類作成は別料金になることが多いため、気になる方は予約時に目安を聞いておくと安心です。

また、ADHDの治療で継続的な通院が必要になった場合は、「自立支援医療(精神通院医療)」を利用できることがあります。指定を受けた医療機関での通院や薬の自己負担が原則1割に軽減され、所得に応じて月の上限額も設けられる制度です。申請先は市区町村の窓口で、対象になるかは医師や自治体に確認してください。

無理なく通い続けられるかを考える

ADHDの相談は初診だけで終わるとは限らず、診察を重ねて状況を確かめたり、治療を続けたりすることがあります。自宅や学校、職場から無理なく通える場所にあるかも、大事な判断材料の一つです。

診療日や診療時間、交通手段に加えて、予約の変更がしやすいかも確認しておきましょう。仕事や学校を休まないと通えないのか、子どもの場合は付き添う家族の都合がつくかなど、実際の通院を具体的に想像してみると選びやすくなります。

診察で困りごとを話しやすいか、わからない点を質問しやすいかも見ておきたいポイントです。疑問を相談しながら通える関係が築けると、その後の治療や支援も考えやすくなります。

ADHDの受診前の準備と診断までの流れ

ADHDの診断は、1回の検査で結論が出るものではありません。医師は、現在の困りごとに加え、子どもの頃からの発達や生活の経過、家族や学校など周囲からの情報も踏まえて総合的に判断します。一般的には、次のような流れで進みます。

  1. 受診前の準備(困りごとの記録、資料の用意)
  2. 初診での問診・発達歴の聞き取り
  3. 必要に応じた心理検査や身体の検査
  4. 医師による診断結果の説明

診断までに数回の通院が必要になることも多く、かかる期間は人によって異なります。

受診前に困りごとを記録し資料を準備する

初診では、何に困っているかを具体的に伝えられると、医師が状況をつかみやすくなります。「忘れ物が多い」だけでなく「週に何度も仕事の書類を忘れる」のように、場面や頻度まで書き出しておきましょう。

  • 困りごとが起きる場面や頻度、気になり始めた時期
  • 学校・職場・家庭で実際にあった出来事
  • これまでの受診歴、服用中の薬、気になる体調
  • 母子手帳、通知表、過去の検査結果など手元にある資料

必要な持ち物は医療機関によって異なるので、すべてをそろえなくても問題はありません。家族や学校から情報を集める際は、本人の気持ちや同意にも配慮しながら進めてください。

初診で問診と発達歴の聞き取りを受ける

初診では、医師が現在の困りごとやこれまでの生活について詳しく話を聞きます。子どもの場合は保護者に成長の経過を尋ねることがあり、大人の場合も幼い頃の行動や学校生活を振り返りながら、困りごとの経過をたどっていきます。

発達歴を詳しく聞くのは、ADHDの診断において、12歳になる前から特性が見られることや、家庭・学校・職場など複数の場面で症状が見られることが重要な判断材料になるためです。本人と家族とで記憶が異なることもあり、必要に応じて情報を補いながら診察が進められます。

昔のことを思い出せない場合は、無理に答えを作らず、わかる範囲で話せば十分です。1回で話しきれなかったことは、次回以降の診察で伝えることもできます。

必要があれば心理検査や身体の検査を行う

診察の内容によっては、質問票や心理検査で、注意の向け方や得意・不得意の傾向を調べることがあります。知能検査を行う場合もありますが、検査の点数だけでADHDかどうかが決まるわけではなく、全員が同じ検査を受けるわけでもありません。

また、集中力の低下や落ち着きのなさの背景に、睡眠の問題や不安、身体の病気が隠れていることもあります。医師はそうした可能性も考慮し、身体の病気が疑われるときには血液検査などを行う場合があります。

検査を勧められたら、何を調べるための検査なのか、結果を診察にどう生かすのかを尋ねてみましょう。

医師から診断結果の説明を受ける

問診や検査などの情報を総合して、医師が診断について説明します。ADHD以外の状態が考えられることもあれば、判断に複数回の診察を要することもあります。

説明を受ける際は、診断名だけでなく、どのような特性が生活上の困りごとにつながっていると考えられるのかも聞いておきましょう。難しさの背景がわかると、学校や職場に必要な配慮を伝える手がかりになります。

「診断の理由をもう少し知りたい」「今後はどこに相談すればよいか」など、疑問が残れば遠慮なく質問してください。診断がつかなかった場合でも困りごとが消えるわけではないため、今後の支援や相談先について医師と話し合っておくと安心です。

ADHDの診断後に受けられる治療・支援

診断後の治療や支援は、学校や仕事、家庭での困りごとを減らし、本人が暮らしやすい状態をつくることを目指して行われます。特性の出方や生活環境、本人の希望によって必要な対応は異なるため、医師や周囲の支援者と相談しながら進めていきましょう。

環境調整や心理社会的な支援を受ける

ADHDの支援では、本人の努力だけに頼らず、特性に合わせて環境を整えることが基本になります。具体的な工夫の例は次のとおりです。

対象 工夫の例
子ども 指示を短く区切って伝える、宿題を小分けにする、気が散りにくい席にしてもらう
大人 予定を目につく場所にまとめる、作業を手順ごとに分ける、職場で指示を文書でもらう

どの工夫が合うかは人によって違うので、学校や職場とも相談しながら、続けやすい方法を探してみてください。

環境調整のほかに、行動の工夫を身につけるための支援や、保護者が子どもへの関わり方を学ぶペアレント・トレーニングなどが行われることもあります。利用できる支援は医療機関や地域によって異なるため、発達障害者支援センターなどの窓口もあわせて活用するとよいでしょう。

必要と判断されれば薬物療法を検討する

不注意や多動性・衝動性による困りごとを和らげるため、薬物療法が検討されることがあります。ただし、ADHDと診断されたら必ず薬を使うわけではありません。生活への影響や年齢、本人の希望などを踏まえ、医師と相談して治療方針を決めていきます。

ADHDの治療薬は種類によって作用や副作用が異なり、食欲の低下や寝つきにくさなどが見られることもあります。持病や服用中の薬がある方は、診察時に伝えておきましょう。服用を始めてからも、効果や体調の変化を確かめながら、種類や量を調整していきます。

飲み方に迷ったときや気になる症状が出たときは、自己判断で減らしたりやめたりせず、処方した医師や薬剤師に相談してください。

まとめ|ADHDの相談先は年齢や診療内容に合わせて選ぼう

ADHDが気になる場合、子どもは児童精神科や小児科など、大人は精神科や心療内科などが主な相談先です。受診先に迷うときは、発達障害者支援センターなどの公的な窓口も利用できます。同じ診療科でもADHDへの対応状況は異なるため、対象年齢や初診の受付条件、通いやすさを確かめたうえで受診先を選びましょう。

忘れ物や集中しにくさだけでADHDと判断することはできませんが、学校や仕事、家庭での困りごとが続いているなら、一度専門家に相談してみてください。診断後は、環境の工夫や支援、必要に応じた治療を組み合わせながら、困りごとを減らしていくことができます。

当院では、ADHDを含む成人の診療と、発達障害を含む子どもの診療(児童・思春期)を行っています。子どもの初診は年齢による受付制限があり、予約状況も変動します。受診をご希望の方は、最新の初診受付状況で対象年齢や予約方法をご確認のうえ、ご相談ください。

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